xGOOGL銘柄分析】アルファベット(グーグル)は広告収入世界トップの超一流ハイテク企業

2018/05/27 2019/01/11

※2017年12月期決算データ反映、BSデータ追加、コメント刷新(2018/5/27)

S&P100構成銘柄を中心に米国企業の業績、財政状態、キャッシュフロー、株主還元状況について過去10年分のデータをグラフ化しています。

データソースはMorningstarです。

今回はアルファベット(GOOGL)をご紹介します。

基本情報

会社名	アルファベット
ティッカー	GOOGL
創業	1998年
上場	2004年
決算	12月
本社所在地	カリフォルニア州
従業員数	80,110
セクター	情報技術
S&P格付	AA
監査法人	EY

ダウ30	×
S&P100	○
S&P500	○
ナスダック100	○
ラッセル1000	○

地域別売上構成比

セグメント別売上構成比

（10-Kレポートより。）
その他グーグルは、Google Playストア内のアプリ、Google Cloudのサービス等。

グーグルは公式には上記の通り、広告部門の売上割合と一括でしか開示していませんが、モルガンスタンレーが以下の推測を公開しています。YouTubeがもたらす収入はすでにアルファベット全体の10%以上もある可能性があります。興味深いグラフです。

業績

キャッシュフロー

バランスシート

資産

負債純資産

株主還元

無配。2015年以降、自社株買いは実施している。

連続増配年数

なし(無配)

バリュエーション指標等(2018/5/27時点)

PER：60.2倍　最新情報はこちら

感想

アルファベットは2015年に設立されたグーグルの持株会社です。グーグルはスタンフォード大学に在籍していたラリー・ペイジ氏とセルゲイ・プリン氏が1998年に設立しました。「世界の情報を整理する」というミッションを掲げ、優れた情報検索ロジックを創り上げました。”ググる”、”グーグル先生に聞く”といった言葉はすでに日常生活に溶け込んでいますよね。

広告事業は年間10兆円近い莫大なキャッシュを生み出しています。検索連動型広告のシェアは推定60%超と依然として高く、YouTubeも大きく伸びています。私はYouTube大好きで毎日観ています。その莫大なキャッシュを次世代の成長ドライバーに投資しています。自動運転の研究を行うウェイモやクラウド事業などです。ウーバーなど有望な新興企業への出資にも積極的です。

一方で不安材料もあります。一つがアップル等に支払っているトラフィック獲得コスト(TAC)の増加です。もう一つが欧米の（特に欧州）の規制が強まるという懸念です。実際に欧州連合(EU)はアルファベットに29億ドルの制裁金を科しました。

過去の財務データを見てみましょう。

売上高は毎年順調に伸びており、FY17は初めて年間収入が1000億ドルを突破しました。グロスマージンが60%を割り込んで収益性が若干落ち込んでいることがわかりますが、これはトラフィック獲得コスト(TAC)の増加が影響しています。TACは売上原価に含まれます。広告収入に占めるTACの割合は、2015年は21%でしたが2017年には23％にまで増加しました。たかが2%と侮ってはいけません。TACはアルファベットの売上原価のおよそ半分を占める重要なコスト項目です。

FY17は業績好調にもかかわらず純利益は前年比下落となりましたが、欧州委員会への罰則金支払いコストを引当計上したこと、税制改革に伴って米国外の留保利益に繰延税金負債を認識したことの2つが主な理由です。どちらも本業には直接関係ない一時的なコストです。実績PER60倍は実態を表していません。予想EPSに基づくPERは約24倍でやや割安に感じるくらいです。

キャッシュフローは潤沢です。営業CFマージンは40%近くもあり超高収益。40%って伊達じゃないです。

バランスシートを見てみましょう。意外だな～と思ったのがほぼ無借金で経営しているところです。負債純資産のグラフを見るとグレーの純資産が77%もあることが分かりますよね。これはかなり高いです。負債を積極的に活用して資本コストを下げようとしがちな米国企業にあって、自己資本比率が80%近くあるのは高いと思います。広告収入は安定しているのでもっとレバレッジを掛けても問題ない気がしますが、アルファベット経営陣の考えがあるのでしょう。

バランスシートの左側（資産の部）もちょっと意外でした。総資産約2,000億ドルの半分以上を短期投資として保有しています。短期投資とは要するに現金に近いものです。1,000億ドル近いキャッシュを持っています。自動運転など最新テクノロジーにガンガン投資しているイメージを抱いていましたが、ここまでキャッシュを持っているとは驚きです。

株主還元はまだ無配期間なのでなしです。新規事業への育成に資金が必要なので、なかなか有配にする決断はできないのかもしれませんが、そろそろ配当を出してもおかしくないのではと個人的には思いました。あるいは、もっと自社株買いの規模を拡大するとか。

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